敷地と用途地域

 敷地は決まったとしても、その敷地に「どんな用途の建物が建てられるか」という用途地域を、まず知らなければなりません。用途地域の種類によって、敷地内に建つ住宅の平面的な大きさや容積による形態が変化するからです。用途地域の指定により「敷地を自由に利用する権利を制限している」といえるでしょう。
 すなわち、住宅が建っている近くに工場があったり、工場団地のなかに住宅が建つ例のように、性格が異なる建築物が混在することは、環境上・健康上からも好ましいことではありません。お互いの建物にも迷惑がかかります。公害問題のやかましい今日では、近隣紛争を防ぐ意味からも、建物の種類分けは必要です。
 そこで、都市計画区域内にある町では,建築物の用途を規制して市街地の環境を整備し、都市機能を向上させるため12種類の用途地域を定めています。

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 さらに、土地利用の増進、環境の保護を図るため、用途地域とは別わくで特別用途地区を設けて、建築物の制限を強化、補充しています。
 たとえば、高級住宅地で、歴史的な意義のある地域は、第一種住居専用地域で文教地区、さらに風致地区が重なってくる所があります。こういう地域では、建ぺい率や容積率がさらに厳しく制限されたり、隣地境界線より外壁までの後退距離を大きくとらなければなりません。
 さて、自分の地域がどの用途地域に属するかは、役所の建築課で聞けば教えてくれるし、町の本屋で用途地域の地図を見れば色分けで判明します。
 用途地域は町の表示板に「○○町(住居地域)」と表示すれば前記のような手間もはぶけるし、その地域に異質の建物の建築もある程度防止できると思います。
 近年、古いゆかりのある町名を廃止して、中央何丁目とかいう、どこの町にも適用する町名への改名が自治体で盛んですが、こんな非文化的なことをよくやるものだと思います。わたしの住んでいる町は古い城下町ですが、古くから受けつがれた優雅な町名が、いとも簡単に無味乾燥な町名に変り情けなかった。町名は町の発展の歴史であり、即町の表情を伝えていましたそれなのに画一的なこのやり方には腹がたちました。役所には文化人がおらないのかとも思いました。役所側の便利さだけて、庶民に親しまれ愛された町名を改名することは、自分の姓名を強制的にかえさせられる非情な姿にも似ています。こんなつまらないことに手間と税金を使うのなら、用途地域の掲示ぐらいいとも格安の出費ですみます。
 今日も通勤途上で、ありふれた中央何丁目の冷たい語感の町名表示を見て、あわれみを感じ、ついボヤキが生じた次第でした。
 さてね用途地域の種類によって、建ぺい率や容積率の制限値、あるいは建物の形や居室の採光のとり方などは異なってきます。
 もしも、敷地が2つの用途地域にまたがる場合は、敷地が1/2以上ある用途地域を敷地全休の敷地として建築物に適用します。

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