スポーツ施設の特徴と推進ポイント

 近年、健康産業という言葉が頻繁に使われ、この部門への様々な企業の進出が目立ってきている。アスレチッククラブ、エアロビクススタジオ、スイミングプール、エステティックサロン、そして、テニスクラブからゴルフ練習場等スポーツ施設が中心である。その運営形態も、高級化、複合化、大型化している。
 しかし、こうした事業は新規に土地を購入し、借入金により施設を整えたのでは、到底採算が合わないことになる。このため、賃借により対応しているのが通常となっており、ここに、土地の有効利用を図ろうとする者と健康産業を経営しようとする者との接点があるわけである。

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 スポーツ施設の一般的立地条件は人口密集地、ターミナル駅に近いか、または交通の便が良いこと。
 ただし、エアロビクススタジオ、エステティックサロンを単独で運営する場合は、施設面積をそれほど必要としないため、大都市中心部のビル床賃借が適当であるが、テニスクラブやゴルフ練習場、スイミングプールなどは一定の規模を必要とするため、やや郊外型ということになる。
 スポーツ施設等の健康産業は、今後ますます拡大の一途をたどると見られるが、時代の流行に左右される側面も強く、歴史もまた浅い。
 経営安定のためにはハード面での複合化を強める傾向にあるが、半面受付や指導員の質が顧客の評判に直結するという意味で、ソフト面が重視される。
 経営としても、採算性はあまり高いものではなく、人的、設備上の効率化が必要である。
 運営も恒常的な、安定した会員の確保が前提となる。事業計画の策定に当っても、当該地域の将来動向、立地の優位性、施設内容、料金佳糸、健康的かつゴージャスなイメージづくり、指導プログラムと指導員の質等々極めて高度の専門性を要求される。
 このため土地の有効利用に当ってスポーツ施設への賃貸を検討する場合は、チェーン展開等により経験豊富な大手専門企業のノウハウを活かすことが絶対条件である。
 できれば企画の段階から一緒になって検討を進めることが得策である。
 なお、オフィスビルや貸店舗に比べ、健康産業の投下資本は比較的少なくて済むため、開業後1〜2年目ぐらいで利益計上が可能となるケースが多い。
 遊休地などの自己所有地を有し、教育水準・所得水準の高い高級住宅地を後背地としている場合は、投下資本もあまり大きくはない点で有効利用の一方法として、スポーツ施設等の健康産業を検討の中に加えておくべきである。

土地
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