不動産情報に不可欠なアイテム

 個別物件について、情報の多寡は多いに越したことはない。しかし、自ずと情報の中にも優先順位があり、キーとなる情報がある。
 物件の属性にかかわる情報については、登記簿によるなり、現地踏査することにより、ある程度のことは確認できよう。だが、ややもすれば、交渉とともに揺れ動く問題がある。それは売り買い双方の取引に結む気持の動きを無視できないことである。
 売主は物件に対して愛着と絶対的自信を持ち、買主は情報選択を強いられる結果、雑多な情報の中で自分に利する情報に執着することとなる。したがって、物理的にいかなる好物件であろうとも、売り買い双方の意思情報がどれだけしっかりしているかが、情報価値を決定するといって過言でない。

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 不動産取引の曲者は、きまぐれな売主の意向にある。売却希望価格、売却時期、明渡し期限、代金収受方法等は物件属性と追って、些細なニュアンスの差異が無用の憶測を生み、取引を水泡に帰すことがある。このためにも売却理由を知ることが不可欠といえる。
 なぜならば、売却理由は取引の緊急度を決め、また価格折衝のやり方をも変える。相続税の支払いや転勤による売却、企業の決算対策や「資産の買い換え特例」の適用のための売却は、自ずと時間的制約が加わり売却価格にも影響することになる。通常、売却希望価格は相場に比べて割高感がある。
 さりとて市場価格と乖離したままでは、いつまでも買手が見つからず、かえって不信感を招くこととなる。
 また交渉中、売主の愛着からくる不安定な取引心理を確かなものに説得するためにも、売却理由は有力な決め手となる。
 およそ業者情報や巷の情報の大半は、売り物件があるというだけで、なぜ売り物件なのかという理由説明は皆無といって良い。
 売却の動機なり、理由が明快な情報ほど質の高い情報といえるし、情報の価値を左右することを知るべきである。
 買受けのニーズが高く、希望物件の条件が固っていたとしても予算的裏付けがなければ単なる話でしかない。希望地域、広さ、間取り、時期など決っていたはずの意向とはまったく異なった物件に買い決着する例も多い。情報は不変だなどと考えない方が良い。
 特に買受条件の範囲には自ずと弾力性があるものだ。売り情報とちがって物件が特定せず、かつ登記簿による確認手段もない。ゆえに、いかに買受条件の弾性値を測るかは、予算の多寡以外にないのである。買い情報で「予算はいくらでも」などという情報はまとまった試しがない。予算のない情報は、事前の打診か、冷やかしと考えるのが正解である。
 居住用であれ、業務用であれ、「住換え」「買換え」など何らかの予算の裏付けがあるものである。したがって、時としては良質の売り情報も得られる。予算額により購入可能な水準に買受条件を軌道修正することも必要になる。
 いずれにしろ、実の権利者と頻繁に接触を保ち、いつも鮮度の高い情報を持ち続ける姿勢が不動産取引には不可欠といえる。

土地
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